髪が鬱陶しく感じるほどに伸びてきたことだし、そろそろ散髪に行こうかと思っていた。
でもさ、いつも床屋に行く度に悩んでいることだが、俺は口下手だし、ファッション用語も疎いので、理容師に要領良くオーダーを伝えられない。
なので今回は、ヘア・カタログみたいなものが掲載されている美容院や床屋のＷＥＢサイトをサーフィンして、自分がオーダーしたい髪型の画像を探していました。

何気にグーグルのイメージ検索（「髪型」か、「ヘアスタイル」で掛かったと思う）をやっていたら、面白いサイトを発見しました。

たまきん美容室

理屈抜きで、腹が捩れるほど爆笑させられました。こんなに凄いワロタのは、久しぶりのことだ。

ヒヒヒヒヒヒヒヒヒッ


えっ、「カインの下の方のヘアスタイルはどんなの？」だって？

そんなに興味津々なら、お答えしましょう。




下の方は、“七三分け”です（ＮＮ爆雷！）。


女性読者限定ですが、希望者はメールでお問い合わせ下されば、ご覧に入れますよ。
18歳未満は犯罪になっちゃうから、駄目ですがね。

ウフフフフ

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覆面がトレードマークのプロレスラーで、岩手県議会の議員のグレート・サスケがプロレスの興行会場へ移動する際の交通費（新幹線代、9,600円）を県の政務調査費から支出したことが明らかになったが、当人はその件を「東北、秋田新幹線の規格や利用状況などを調べるための調査」などと話していることが、メディアで取り上げられている。
サスケとかいうレスラー議員が潔癖かどうかは兎も角、9,600円どころじゃない、もっと大きい金額で、突っ込まなければいけない公費からの不適切な支出は他にあるだろと思った。
議会で覆面を脱ぐ脱がないの是非については、例えば、比例代表制で当選させてもらったクセに所属政党を替える議員だって、覆面をして政治の舞台に上がっているようなものだ。そのくらいの下らなさだと思う。
収入が高いクセに、それ偽って公営住宅に住んでいる奴、公共交通機関が不便じゃない地域で、生活保護受けているクセにクルマに乗っている奴だって、覆面をつけて、公の金を自分の懐に掻きこんでいるという点では、同じようなものだ。

それ言ったら、誰だって覆面を被って生きているんだろうな。

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政府税制調査会が「給与所得控除の縮小」を検討しているが、そのことは会社勤務の人間にとっては大増税になるわけで、世間の政治に対する関心項目としては郵政の民営化よりも大きいみたいで、批判が多い。

私の家庭は父親は亡くなるまで、ずっと自営業やっていて、私も６年間は手伝っていたが、今は会社に雇用されている身分だ。正社員じゃなくて契約社員なのだけれど、社会保険には入社直後に完全に加入させられた。
少し特殊な履歴なので、一般の人とは違った視点でこの問題を考えているかも知れない。

まず、政府の「サラリーマンいじめの増税案」についてだが、私は基本的にはここのサイトの方と同じような意見で、今まで無条件に優遇され過ぎていただけだろうという気がしている。
サラリーマンは確定申告をやらなくても、所得の30％を控除してもらえる身分なのだ。
「そんなことはない。自営業者の方が色々と節税できるから、サラリーマンよりも金を貯め易いだろ！」と思っている人が多いし、まことしやかにそういうことが書かれている書籍が書店の投資のコーナーに並んでいる。実例を挙げると、日経先物の個人トレーダー、岡本治郎が著したデイトレード大学とか、前もサイトで紹介したことがあるが、橘玲の『お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方』という本などがそうだ。
これらの本には「日本では会社に勤めていると、税金や社会保険を引かれまくって、資産を築くことなんか出来ない」というようなことや、「節税のために会社を設立する方法」のヒントが書かれている。そういうのを読んで、自営業になって必死で経費を上げまくれば、確かにサラリーマンよりも大きい控除を受けられるかも知れない。

自分の家のことながら、私は殆どタッチさせてもらえなかったので、どのくらいの割合で控除をしていたのかは分からなかったが、私の父も会社の経理を担っていて、やっぱり節税に必死だっただろう。
でも、会社勤めの奴は会社に年末調整をしてもらえば手間要らずだが、自営業者は忙しい仕事の合間を縫って、確定申告の書類を作らなきゃいけないんだよね。
税務署や取引先企業から有給休暇がもらえるわけではないし、それだけでも差だ。
それで、サラリーマンが無条件に優遇されている30％という数字を大きく上回る所得控除を受けられる自営業者はそんなに多くないんじゃないかな。どうかな？

社会保険のことだってそうだ。
基礎年金のことひとつとっても、自営業者の夫婦はそれぞれが掛金を納めなきゃいけないのに、夫が会社勤務の専業主婦は一文たりとも納めなくても受給資格があるのだ。会社に勤めていて、専業主婦になる奥さんと入籍しても、給料から引かれる年金の額が高くなったりしないんだぜ。これは健康保険のこともそうなんだけれど、とんでもなく不公平じゃねーか。
年金を納めないフリーターやニートを批判する声はあっても、サラリーマンの妻（第三号被保険者）という問題を突っ込む声がそんなに聞こえないのは、どういうことだろうか？
また、何だかんだあっても、厚生年金に入れる会社員は自営業者よりも優遇されているのではないかと思うようになった。
「会社員よりも、自営業者の方が資産を残せる」としきりに主張している橘玲の著作には、年金のことについても言及が多い。今、日本で賢明な人間は自営業者になっていて、基礎年金の上に国民年金基金を多く掛けて（上限は月額68,000円位）、社会保険料控除の恩恵をフルに受けて、安定を図っているということが書いてある。
逆に会社員は基礎年金・厚生年金を強制的に給料から引かれているが、未納者が急増している基礎年金の維持に転用されているせいで、損を強いられているようなことが書かれているが、どうだろうか？
その考え方の根底には厚生年金の掛金の半額は会社の負担で、その分は本来、被雇用者に支払われるべき人件費のようなこともあるみたいだけれど、これも懐疑的に思う。
何故なら、従業員の人数とか雇用期間などの条件を満たせば、厚生年金への加入は法律で義務づけられているけれど、義務づけられなければ、厚生年金を掛けない会社が多いに違いない。だって、今は法律で義務付けられているのに加入させてくれない会社が少なくないだろ。
じゃあ、社会保険完備じゃない会社が、従業員を厚生年金や健康保険に加入させないことで浮いた金を賃金に上乗せしてくれるか？
『お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方』には「会社員になれば、保険料の半額は会社負担だから得だと考えるのは勘違い。社会保険料が無ければ、従業員がもらえる筈のお金だから」ということが書いてあったが、それこそ勘違いなんじゃないか。その点に関しては、決して会社員が損しているとは言えないんじゃねーかと考えている。
だって、自営業者は基礎年金だけで、月額６万しか年金が受給できず、それで老後が不安ならば、国民年金基金も掛けなければならないが、掛け金は全額自分で払うのだ。
法律で会社が半額負担を義務付けられていて、しかも妻が専業主婦なら、負担増無く妻の分の基礎年金もついてくる厚生年金の方が有利な印象がしているのだ。もし、法律が改正されて、厚生年金への加入が義務付けられなくなったとしても、会社はその分を賃金に上乗せなんかしてくれないと思いますがね。

勿論、自営業者には雇用保険なんかありません。仕事が無くなったら、生活保護の申請を考える他には保証が無い。

私も知識が完全ではないから、間違っている箇所・見落としている点はあるかも知れないが、指摘がもらえれば幸いに思います。
しかし、現時点で持っている知識の範囲では、自営業者が会社員よりも、税金や社会保険で優遇されているだなんて考えられないのである。

自営業者の方が節税がし易くてお金持ちとか言っている奴が少なくないが、でもさ、女の子を持つ世の親の多くは自分の娘を自営業に嫁がせたいって思っていないんじゃないかな。
実際、家の中の人間関係がキツいし、何よりも将来の不安定性のせいで、躊躇させられるだろう。
少なくとも、私の母を見ていると、父と結婚したのは失敗だっただろうと思う。世間知らずな人なので、見かけで自営業をやっている男は公務員よりも安定して金を稼げると思い込んで結婚したようなことを話しているのを聞いたことがある。
祖父は国鉄勤務で薄給だったんだけれど、それでも年金は月に20万以上入ってくるが、自営業者の妻になった母は国民年金基金は少し掛けてきたみたいだけれど、受給できる歳に達しても、基礎と合わせて月に10万も来ない計算みたいだ。
子供も低賃金労働にしか就けなくて、馬鹿で頼りない。なので、自営業が景気良かった時の備蓄を取り崩して、細々と生活していくだけの詰まらない老後なのだ。長生きされると、俺の負担が大きいだなんて、不謹慎なことも思ってしまうかも知れない。

でも、結局は個人個人の価値観や考え方に委ねられることなのかな？
月並みだけれど、組織で義務と引き換えに保護されて生きるのがいいタイプの人もいれば、独立自営の道を進んだ方が自分を発揮できるタイプもいるってことか。

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